買収されたゲームスタジオの約3分の1が閉鎖。任天堂の買収先6件は「衰退・閉鎖ゼロ」との調査結果

ゲーム会社による買収は、開発スタジオにどのような結果をもたらすのか。元Riot Games、Crytek、EAの開発者Sebastian Cardoso氏が、2000年以降に行われたゲーム開発スタジオの買収を調査したところ、対象283社のうち93社（32.9％）が閉鎖されていた。一方、任天堂の所有下に入った6件はすべて「成功」または「安定」と評価され、「衰退」「閉鎖」に分類された事例はゼロだった。

11月2日に公開された調査結果では、買収後のゲーム作品の売上や評価、スタジオの存続状況などを追跡。2026年10月30日時点の情報をもとに、各社を「成功」「安定」「衰退」「閉鎖」の4段階に分類している。

調査対象の283社では、閉鎖された93社に加え、79社が「衰退」に分類された。両者を合わせると60.8％に達する。ただし、衰退には作品の売上・評価の悪化だけでなく、親会社への組織統合や、独自作品の開発から他社作品の支援業務への転換なども含まれる。調査者独自の基準による評価であり、買収が衰退や閉鎖の原因だったと証明するものではない。

買収した企業によっても、結果は大きく異なる。任天堂が買収したスタジオは調査対象の6件すべてが「成功」または「安定」と評価された一方、Activision Blizzardによる買収・所有について調査された17件は、すべて「衰退」または「閉鎖」に分類された。Cardoso氏は、スタジオの規模や設立年数、過去の実績よりも、どの企業に買収されたかが、その後の結果を予測するうえで重要な指標になったと分析している。