海外「ゲーム会社の幹部に3000万ドル払ってる俺らっておかしいんじゃね？」

ビデオゲーム業界にとって、今年はかなり厳しい年だった。新CEOのアシャ・シャルマが就任時に約束した「Xboxの復活」とは別に、 3,200人の人員削減と4つのスタジオの撤退が発表されたが、他のスタジオでも大規模な人員削減が見られた。Bungie 、EA、PUBG Productions、Take-Two、Warner Bros.、Epicなど、今年に入ってからすでに多くのスタジオが影響を受けている。

しかし、日本のスタジオがチームを解雇するという話はあまり耳にしません。もちろん、地域全体で解雇は依然として行われていますが、日本のビデオゲーム業界は欧米の業界よりもはるかに健全なようです。 2022年からASGCゲーム業界解雇トラッカーを運営しているアミール・サトヴァット氏は、Edge誌のインタビュー（ Knowledgeニュースレターに再掲載）で、日本のゲーム業界と世界の他の地域との主な違いについて説明しています。

「誰もが任天堂を批判するが、コナミやカプコンを見てみればわかる。これらの企業はすべて従業員の定着率が97%以上だ」と、サトヴァット氏はEdge誌に語り、欧米のスタジオが日本の開発者から何を学べるかについて話した。「私の理解では、一般的に日本のチームははるかに小規模で無駄がない。彼らはライブサービスのトレンドや、500人規模のチームによるメガブロックバスターに巻き込まれていない。[そして]役員の給与もある。彼らは今でも高額の報酬を得ているが、3000万ドルではなく200万ドルか300万ドルだ」ここで注目すべきは、昨年EAのCEOアンドリュー・ウィルソンに支払われた3860万ドルの報酬である。テイクツーのストラウス・ゼルニックは2022年に4210万ドルを稼いだが、これはほぼ間違いなくそれ以降増加している。両社とも今年従業員を解雇した。