Forbes「ソニー、PlayStationディスク廃止への反発は事業に『影響なし』と説明」

この案が不満を抱くファンをなだめるとは考えにくい。棚に飾れる文字通りのゲームボックスさえあれば良いという層には対応できるが、それ以上の意味はない。この一連の動きの本質は、ゲームが完全にオンライン化されることで、消費者の選択肢と、ゲームを真に「所有」しているという感覚が奪われることにある。ゲームの保存もはるかに難しくなる。これは消費者にとってまったく利益のない動きであり、恩恵を受けるのはソニーだけだ。ソニーは製造と流通のコストを削減できる（ただしパッケージ版のゲームボックスの分は除くようだが）が、ゲームの価格が上がり続けるなかで、その分をプレイヤーに還元することはない。

この変更は、たとえPlayStation史上最も不評な決定であったとしても、覆すには大きすぎるものだということは、以前から明らかだった。PlayStationが指摘するように、現在ゲームの82%がデジタル販売となっており、残る18%のかなりの部分についても、オンライン上で何を言っていようと、プラットフォームを完全に離れたり今後ゲームを一切買わなくなったりする人は少ないと推測するのが妥当だろう。もちろん、そうする人が皆無というわけではないが、この件に対する怒りがソニーの事業に大きな影響を与える可能性は低い、あるいはまったくない、と考えるのは筋が通っている。

そして、PlayStationから離れたとしても問題は解決しない。前述の通り、業界最大のタイトルである『GTA 6』を筆頭に、より多くのサードパーティ製ゲームがこの方式に追随し始める可能性がある。また、マイクロソフトが次世代機でPlayStationとの差別化を図り、より多くのプレイヤーを獲得しようとしているとしても、もう1世代丸ごとディスクを維持すると考えるのは無理がある。もっとも、マイクロソフトは現時点でこの件について何も表明していない。同社は、より優先度の高い数多くの課題に直面している状況だ。

PlayStationは方針を変えるつもりはなく、業界全体もほぼ間違いなくこの方向へ進んでいる。これが消費者に何の利益ももたらさないことは疑いようがないが、ゲーマーであり続けたいのであれば、消費者は間もなく選択肢を持てる立場ではなくなる。

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