【IGN】米で予約を延期した任天堂Switch2が関税の影響で値上がりするかアナリストに聞きました

業界アナリストが関税によるNintendo Switch 2の予約混乱に反応：「いまは正気じゃない時代だ」
「Switch 2のベースモデルが500ドルになっても、もう驚かないよ。私はね」

今週のアメリカのゲーマーにとっては、まさにニュースのジェットコースターのような展開でした。
まずは、Nintendo Switch 2がその全貌と対応ゲームとともに華々しく発表され、祝福ムードに包まれました。
しかしそれも束の間、449ドルという価格設定や、『マリオカート ワールド』が80ドルという高額な値段に、ファンの間では困惑の声が広がりました。
そして今朝、任天堂が「世界中ほぼすべての国」に対して突然かけられたトランプ政権による大規模かつ前例のない関税の影響を見極めるため、予約受付を一時保留すると発表したことで、再び衝撃が走りました。

Nintendo Switch 2がなぜここまで高額なのか、そして業界の業界団体がこれらの新たな関税がゲーム業界全体に与える影響をどう見ているかについては、別記事で詳しく取り上げています。
しかし今、誰もが本当に気になっているのは、「任天堂はこれからどうするのか？」という点です。もし予約が再開されたとき、Switch 2の価格はさらに上がってしまうのでしょうか？

こうした「ゲーム業界は今後どうなるのか？」という疑問に対して、私は普段、専門の業界アナリストたちに意見を聞くことにしています。
彼らは未来を完全に予測できるわけではありませんが、証拠とデータに基づいたかなり確かな見解を持っており、私はその内容を記事にしています。実際、今週だけでもすでに2回やりました。

しかし、こうしたトピックについてアナリストに話を聞くようになって以来、今回が初めて、話を聞いた全員が「手も足も出ない」と答えました。
「価格を上げるだろう」と予測する人もいれば、「いや、上げないはずだ」と言う人もいましたが、誰もが共通して強調したのは「今の状況は完全に混沌としている」という点でした。
これまでに前例がなく、すべてが非常に速いスピードで進んでおり、明日・来週・数か月後に任天堂やトランプ、あるいは他の誰が何をするかを、正確に予測できる人は誰もいない、というのです。

というわけで、驚くべきこの前置きを踏まえたうえで、私が話を聞いたアナリストたちの見解をご紹介します。

「任天堂は価格を上げるだろう」と予測した側にいたのが、Kantan GamesのCEO、セルカン・トト博士です。
当初は、すでに価格が発表された後では価格引き上げは遅すぎると思っていたそうですが、今回の予約延期によって考えが変わったと言います。
現時点では、任天堂にはあまり選択肢が残されていないと見ているようです。

「予測するのは非常に難しいが、任天堂は数日かけてシミュレーションを行い、その後、ハード本体だけでなくゲームやアクセサリーも含めた価格引き上げを発表する可能性が高い」と彼は語りました。
「間違っていることを願うが、もしこの高関税が続くなら、任天堂に選択肢はない。今やSwitch 2のベースモデルが500ドルになっても驚かないだろう？私は驚かないよ」

「もうひとつ付け加えたいのはこれだ：なぜ任天堂は、アメリカが関税の問題を解決するのを待ってから、数日後に行うダイレクトで価格発表すればよかったものを、そうしなかったのか？これは全く理解できない」

サーキャナ（Circana）の上級アナリスト、マット・ピスカテラ氏も（他のほぼ全員と同様に）自身の意見に多くの注意書きを添えました。つまり、「今回の事態は前例がなく、予測不可能だ」ということです。
しかし最終的には、彼も「任天堂を含め、ゲームの価格は全体的に上がる可能性が高い」との見方を示しました。ただし、「どれくらい上がるのか、どの製品に影響するのかは、誰にもわからない」といいます。

「私が話している限りでは、今回の関税の範囲と深刻さには、消費者だけでなく業界関係者も全員驚いています」と彼は語りました。

ピスカテラ氏によると、任天堂は当初、価格設定をする段階で「ある程度の関税は来るだろう」と予測していた可能性があります。
しかし、実際に水曜日に発表された関税は、任天堂だけでなく、誰にとっても予想を超えるものだったようです。

「国際的なサプライチェーンに依存している、あらゆるまともで責任ある企業は、今後、アメリカ市場向けの価格を再評価せざるを得ないでしょう。そうするしかないのです」

「世界の一部の地域では、ビデオゲームの価格が他地域よりも高くなる傾向が、以前から存在していました。今回の関税によって、アメリカもそのグループに加わることになるかもしれません。
こうした関税の発表があまりにも場当たり的かつ混乱に満ちたものであるため、多くの企業がその影響に対応しようと右往左往している状況です」

Newzooのマーケット分析ディレクター、マヌ・ロジエ氏も、ハードウェアの価格上昇を予測しています。ただし、ソフトウェアについては同様の影響は受けにくいだろうとしています。

「パッケージ版が関税の対象になる可能性はあるが、デジタル配信の普及とコストの低さを考えると、影響は限定的になるだろう」と彼は述べました。

「ただし、ハードウェアに関しては状況がより繊細です。たとえば20%の関税、もしくはそれに匹敵する大幅な増税が導入された場合、任天堂のような企業が利益率を削ってコストを吸収する可能性は低いと思われます。
その場合、最終的にその負担は、小売価格の上昇という形で消費者に転嫁される可能性があります」

NYUスターン・スクールの教授であり、著書『SuperJoost Playlist』の著者でもあるユースト・ファン・ドルーネン氏は、任天堂が価格の引き上げを回避しようと非常に強く努力するだろうと見ています。
ベトナムに対する高関税を考えればSwitch 2の値上げの可能性はあるとしつつも、任天堂はそれを避けたいはずだというのです。

「私は、トランプ政権による関税の不安定さは、すでにSwitch 2の449.99ドルという価格に織り込まれていると考えています」と彼は語りました。

「第1次トランプ政権時の影響を踏まえ、任天堂を含む各メーカーは地政学的リスクを軽減するためにサプライチェーンの再編を行ってきました。
任天堂は歴史的に、調整後のインフレを加味して400ドル前後の発売価格を目指しており、今回の価格設定も、進行中の貿易摩擦による経済的リスクをあらかじめ見越した結果であると考えられます」

「とはいえ、最近のベトナム情勢に見られるように、関税の決定があまりに予測不能であるため、市場には大きな不確実性が生じています。
これによって、任天堂は追加コストを吸収する、あるいは相56する方法を見出さざるを得なくなる可能性があります。特に、初期製品の利益率は一般的に低いため、それがなおさら課題となるでしょう。
私は任天堂が449.99ドルという価格を維持しようと努力すると予測していますが、もし貿易環境がさらに悪化するようであれば、再評価を迫られることになるかもしれません」

Ampere Analysisのゲームリサーチャー、ピアーズ・ハーディング＝ロールズ氏もこの見解に同意しています。価格をさらに引き上げた場合、消費者の反発を招くリスクがあると語ります。

「関税の規模と、それがベトナムからの輸出に与える影響は、任天堂にとって本当に深刻な問題です」と彼は述べました。
「すでに発売価格を発表してしまっているため、同社は“板挟み”の状態にあります。
私はすでに、価格は少なくとも2026年までは据え置かれるだろうと予想していましたが、関税が継続されるようであれば、その後に価格調整があるかもしれません。
今回の予約受付の延期は、任天堂がもう少し時間を確保し、今後数週間で何らかの解決策が見つかることを期待してのものでしょう。現状は非常に流動的なのです」

「任天堂としては価格を変更したくはないでしょうが、すべての選択肢が検討されている段階だと思います。
もし価格が変更されることになれば、それはブランドイメージや、アメリカの消費者が発売時にこの製品をどう見るかに影響を与えるでしょう。
熱心なファンは気にしないかもしれませんが、より一般層の消費者にとっては、“様子見”の姿勢を取るきっかけになる可能性があります。これは特に、最初のホリデーシーズンにとって重要なことです」

現実見ろよ

彼は最初のアナリスト陣と同じく、トランプ政権による関税の影響で、任天堂のハードウェアおよびソフトウェアの両方の価格が上昇すると予測している立場です。

エリオット氏はまた、以前のアナリスト特集記事での自身の発言にも言及しました。そこでは、任天堂が一部の市場でSwitch 2用ソフトのデジタル版を安価に提供すると発表したことについてコメントしていました。

「他の市場での価格を下げたのは、Switch 2ユーザーをデジタル版に誘導するためだったように思えます。私がIGNに語ったマリオカートワールドの価格設定に関するコメントの中でも触れました。
任天堂はアメリカでも同様の戦略をとりたかったのかもしれませんが、関税をめぐる状況があまりにも混沌としているため、“様子見”の姿勢を取らざるを得なかったのでしょう。
そして、関税の影響を相56する必要があるかどうか、見極めるために様子を見ることにしたのだと思います」

エリオット氏は、関税がゲーム業界全体に及ぼす影響について、かなり厳しい見通しを語りました。
その予測内容は、今朝同じテーマで話を聞いた米国エンターテインメントソフトウェア協会（ESA）の広報担当者の警告とも一致しています。
彼は、関税の影響で「国はより弱く、貧しくなり」、最終的にはそのツケを消費者が払うことになると述べています。

以下が、エリオット氏の見解の続きです：

「いくつかのメーカー――任天堂もそのひとつですが――は、関税の影響を受けない市場への製造拠点の移転を進めています」とエリオット氏は語ります。

「ですが、たとえ企業がサプライチェーンを変更する余力があったとしても、次にどの市場に関税がかけられるかなんて、誰にもわからないのです。
最近のニュースを見ても、それは明らかです。企業がサプライチェーン全体をアメリカ国内に丸ごと移転するなんてことは、現実的に不可能です」

「現在の法律のもとでは（こんなことをわざわざ言わなきゃいけないのが信じられませんが）、そうした移転が完了する頃には、トランプ氏はすでに政権の座にいないはずです――任天堂に限らず、他のメーカーも同様です。
我々は今……他に言いようがありませんが……“常軌を逸した時代”に生きています。そしてその混乱は、常軌を逸した人物（および他の力）によって引き起こされているのです」

「こうした極端な関税は、アメリカの消費者にとっては明らかに悪影響ですが、アメリカ政府の“ポピュリズム的な見せかけ”にとってはプラスです。
生活費の高騰が問題となっている中で、一般市民の物価を押し上げる政策は、非難されるべきです。それはゲーマーにとっても、ゲーム業界全体にとってもマイナスです。
関税の本当の理由についてはコメントしませんが、“より強く、より豊かな国家”を目指しているわけではないのは確かです」

「さらに言えば、これまで何度もデータが示してきたように、関税は経済にとって有害です。比較優位というのは国際貿易理論の基本的な原則です。
簡単に言えば、各国が自国で効率的に（他の商品と比べて最も低コストで）生産できる商品に集中し、それ以外は他国と貿易する方が、消費も経済的な豊かさも向上するという理屈です。
今回の“貿易戦争”は、こうした経済学の根本的な原則に完全に反しています」